2023年
■今年のIE expoの概況
今回は上海新国際博覧センターの全17ホールを全て使用し、出展企業数は過去最多の2407社、出展面積は19.6万㎡、見学者数は延べ9.1万人となった。海外パビリオンとしては、日本のほか、ドイツ、シンガポール、韓国等が出展した。
展示期間中、約40の環境政策・技術フォーラム・シンポジウムや出展者技術発表会が併催され、その内容はVOC等大気汚染対策、廃棄物資源化利用、環境モニタリング、土壌修復、汚水対策等多岐にわたる。中国生態環境省の関係者、大学・研究機関の研究者、環境技術企業の担当者等多数が講演した。
初日午前の開幕式では、主催団体・関連団体の挨拶の後、環境サービス業商会会長やジェトロ上海事務所所長等の来賓立会いの下、テープカットが行われた。
■日本勢の参加状況
日本関係では、ジェトロ上海事務所（ジャパンパビリオン部分のみ）が後援しており、当社主催のジャパンパビリオンにおける10社を含め、日系企業は約40社が出展した。 E3号ホールに位置するジャパンパビリオンには、東亜DKK、大氣社、日立造船、中部エコテック、島川製作所、堺化学、東京理化等が出展していた。他エリアの出展日系企業には、クボタ環境、島津、アムコン、AMBIC、北九州市、東レ、東洋和光、ニチアス、西部技研、明電舎、荏原等がある。
2021年
IEexpo2021は、前年同様、新型コロナウイルス対策を実施した上での開催となった。
2021年度は上海新国際博覧センターの全17ホールのうち過去最多の15ホールを使用し（2020年は14ホール、2019年は13ホール）、出展企業数は過去最多となる前年比17％増の2157社（前回1850社、前々回2047社）となった。3日間の見学者数も過去最多の約8.2万人となった。大気（VOC等含む）、水（汚水処理、パイプポンプ等含む）、土壌、廃棄物、騒音、モニタリング等の分野を網羅していた。
入国が困難となった海外からの出展や見学者は少なく、常連であったイタリア・香港・台湾等の国家（地域）パビリオンはなくなった一方、同じく常連の米独仏やスイス国家パビリオンは前回に引き続き出展された。また日本・韓国の国家パビリオンは復活した。
このうち日本パビリオンでは約10社が出展し、日本貿易振興機構（ジェトロ）上海事務所が後援団体となっている。日系出展企業としては、日本パビリオン内の堺化学工業、東亜DKK、中部エコテック（大連）環境技術有限公司など約10社のほか、分野別エリアも含め、約30社が出展した。当社経由で出展申込した日系企業には、専用ビラの配布、事前のメルマガ紹介、日本語版出展マニュアル提供、日本語による業務連絡などのサービスを提供した。
展示のみならず、50近くもの環境技術フォーラム、出展企業技術説明会、新製品発表会、オンライン展示等も同時に行われた。例えば環境技術大会、重点産業VOC処理・測定技術交流会、日中グリーン建造新方式フォーラム（ジェトロ上海事務所、中国建築省エネ協会グリーン都市研究センター等の主催）、土壌修復フォーラム等である。
2020年より打ち出したカーボンニュートラル目標、また2021年から始まった第14次五ヵ年計画を受け、環境規制がより多様化・強化される見込みになったことに伴い、中国環境ビジネス市場の急拡大を反映し、特に危険（医療）廃棄物処理やVOC処理、廃棄物リサイクル等の分野が活況であった。1社ごとのブース面積が増えており、環境企業の成長が垣間見えるものであった。
2020年
IE expo2020は新型コロナウイルスの影響で開催が延期となり、ようやく8月開催となった。上海では6月末頃の「SEMICON China 2020」開催を皮切りに各種展示会を本格的に再開しており、環境分野では2020 IE expoが新型コロナ勃発後、初の環境展となった。
新型コロナで様々な困難が予想されていたが、2020年度は上海新国際博覧センターの全17ホールのうち過去最多の14ホールを使用し（前回は13ホール、前々回は11ホール）、出展企業数は前年比1割減の1850社（前回2047社、前々回1763社）となった。大気（VOC等含む）、水（汚水処理、パイプポンプ等含む）、土壌、廃棄物、騒音、モニタリング等の分野を網羅していた。入国が困難となった海外からの出展や見学者は大きく減少し、常連であった日韓イタリア台湾等の国家（地域）パビリオンはなくなった一方、同じく常連の米独仏、スイス、香港の国家（地域）パビリオンは前回に引き続き出展された。
展示のみならず、30以上もの環境技術フォーラム、出展企業技術説明会、新製品発表会、オンライン展示等も同時に行われた。いち早く新型コロナの影響を脱し、第13次五ヵ年計画の最終年である2020年の環境目標達成に向けたラストスパートが続いており、環境規制もメリハリを利かせつつより厳しく細かくなってきたことに伴い、中国環境ビジネス市場の急拡大を反映し、特に危険（医療）廃棄物処理やVOC処理、廃棄物リサイクル等の分野が活況であった。1社ごとのブース面積が増えており、環境企業の成長が垣見えるものであった。
日本勢の参加状況
日系では、日本パビリオンはなかったものの、分野別エリアにて28社が出展した（日系総代理含む）。代表的な日系出展企業では、島津、小松、帝人、明電舍、日立造船、アムコン、世晃、鶴見ポンプ、イワキポンプ、ニチアス、AMBIC、伸栄、新明和（総代理）、新コスモス、TOYOWAKO、笹倉、化学工業日報等が出展した。